メモリー供給の制約、2028年まで続く見通しと報じられる

AI・サーバー向け需要が生産能力を圧迫

記事によると、MicronのCEOであるSanjay Mehrotraは投資家に対し、少なくとも今後数年、同社メモリーの需要が供給可能量を上回る見込みだと語った。
AI向けの高帯域幅メモリー（HBM）とサーバー向けDRAMが製造能力を必要とし、消費者向け機器に使われるメモリーの生産を圧迫しているという。

SamsungのKim Taewooも、HBMがDRAMメーカーの2027年のウエハー生産能力の約30％を占める可能性があり、今年の20％から増えると述べたと報じられている。

記事は、Micronの2027年向けメモリー価格が2026年より高いとしているが、より広い供給制約について比較可能な過去の総合指標は示していない。

MicronのCEOは、2028年に新たなクリーンルームを稼働させる計画があっても、少なくとも今後数年は同社メモリーの需要が供給可能量を上回ると見込んでいると報じられている。
記事によれば、同社の2027年のメモリー生産量の75％はすでに割り当て済みだという。

HBMのウエハー比率は拡大見通し

報じられた制約は、AIシステム、サーバー、消費者向け機器で使われるメモリーに関わる。
記事は、AI処理に使う高性能メモリーであるHBMへウエハー生産能力が振り向けられることを、供給見通しが厳しくなる要因として挙げている。