米国研究、12歳のスマホ所有と14歳時の症状申告リスク49%増に関連

12歳から14歳まで症状申告との関連を分析

報告によると、進行中の米国の青少年縦断研究のデータを分析した。
12歳時点では、スマートフォン所有者は非所有者より、何らかの摂食障害症状を申告する確率が36%高く、むちゃ食いの症状の有病率は61%高かった。
14歳時点でも何らかの症状との関連がみられ、12歳で所有していた人は、申告リスクが49%高かったとされる。

利用可能な報告には、同じ集団の症状を前後で比べた指標はない。
12歳時点でスマートフォンを所有していた若者と、所有していなかった若者を比較した分析である。

報じられた縦断分析では、12歳でのスマートフォン所有は、14歳時点で何らかの摂食障害症状を自己申告するリスクが49%高いことと関連していた。
この分析だけでは、スマートフォン所有が症状の原因だとは示せない。

自己申告の関連から因果を断定しない

一つの年齢での比較だけでなく、思春期初期から2年後までの関連を扱った点が注目される。
ただし、症状は自己申告で、臨床診断は分析しておらず、スマートフォンやソーシャルメディアが差を生んだとは結論づけられない。